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騒音編

• 建築物の遮音性能調査

  （1）空気音遮断性能の測定

  隣戸間の壁または上下間の床など、音環境に配慮する建築物について空気音の伝わり難さをJIS A 1417:2000「建築物の空気音遮断性能の測定方法」または日本建築学会推奨の「建築物の現場における音圧レベル差の測定方法」、 「建築物の現場における内外音圧レベル差の測定方法」などに準拠して、建築物の施工段階または竣工時の性能品質を確認するため遮音性能の測定を行います。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （2）床衝撃音遮断性能の測定＜軽量衝撃源＞

  上階の床から下階へ発生した靴履きでの歩行音などの軽量で硬い音を想定した衝撃音の伝わり難さをJIS A 1418-1:2000「建築物の床衝撃音遮断性能の測定方法」または日本建築学会推奨の「建築物の現場における床衝撃音レベルの測定方法」に準拠して、 建築物の施工段階または竣工時の性能品質を確認するため遮音性能の測定を行います。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （3）床衝撃音遮断性能の測定＜重量衝撃源＞

  上階の床から下階へ発生した子供の飛跳ねを想定した衝撃音の伝わり難さをJIS A 1418-2:2019「建築物の床衝撃音遮断性能の測定方法」または日本建築学会推奨の「建築物の現場における床衝撃音レベルの測定方法」に準拠して、 建築物の施工段階または竣工時の性能品質を確認するため遮音性能の測定を行います。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （4）室内騒音の測定＜受音側>

  設備機器稼働時の給排水音や空調騒音などの室内騒音、外部騒音の室内への影響などさまざまな生活騒音をJIS Z 8731:2019「騒音レベル測定方法」に準拠して行います。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

• 公害・環境騒音の調査

  （1）公害騒音の測定＜工場＞

  工場から伝播する騒音を測定し、環境基本法や騒音規制法、環境条例などが遵守されているか評価を行います。 公害問題は被害者と加害者がお互いに意見を交わし、円満な関係を築くことが最も重要です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （2）公害騒音の測定＜建設工事＞

  建設工事現場から伝播する騒音を測定し環境基本法や騒音規制法、環境条例などが遵守されているか評価を行います。 工場騒音と同様に、公害問題は被害者と加害者がお互いに意見を交わし、円満な関係を築くことが最も重要です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （3）環境騒音の測定＜鉄道騒音＞

  建設予定地や既存の建物について周辺からの鉄道騒音を定量的に測定し環境騒音を評価します。 これらの結果は新たに建設される建物の設計資料として利用されます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （4）環境騒音の測定＜道路交通騒音＞

  建設予定地や既存の建物について周辺からの交通騒音を定量的に測定し環境騒音を評価します。 これらの結果は新たに建設される建物の設計資料として利用されます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

• 固体音の調査

  （1）固体伝播音の調査＜躯体を伝わる振動＞

  構造物の躯体を伝わる振動が音となって室内へ放射される現象（固体音）を測定します。 室内に放射された固体音を精密騒音計などを用いて測定を行います。これらの結果は新たに建設される建物の設計資料や防音・防振対策などに利用されます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

  （2）固体伝播音の調査＜放射される固体音＞

  構造物の躯体を伝わる振動が音となって室内へ放射される現象（固体音）を測定します。 室内に放射される前の振動を加速度ピックアップセンサーなどを用いて測定を行います。これらの結果は新たに建設される建物の設計資料や防音・防振対策などに利用されます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  
  

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